こんにちは、ハジメです。20代会社員の僕が「ハジメル。」で発信しているのは、お金の初心者がつまずきやすいポイントを、自分の経験を交えてやさしく整理することです。
今回のテーマは「保険の見直し」。正直、僕も社会人になってすぐの頃は、職場に来た営業の人にすすめられるまま、よく分からないまま契約してしまっていました。あとから家計を整理してみたら、毎月の保険料が思った以上に重くのしかかっていて、「これ、本当に全部必要なんだっけ？」と立ち止まったのがきっかけです。
この記事では、保険を「節約」の視点で見直すための考え方と、僕が学んだ順番を整理していきます。特定の商品名はいっさい出しませんし、「これが正解」という押し付けもしません。最終的にどう判断するかは人それぞれですが、判断するための材料を一緒に並べていきましょう。
なぜ保険の見直しが「節約」に効くのか
家計の固定費にはいろいろありますが、保険料は「金額が大きいわりに、見直されないまま何年も払い続けられている」典型例だと思います。月1万円の保険料でも、10年で120万円、20年で240万円。これだけの金額を「なんとなく」で払い続けてしまうのは、けっこう怖いことです。
しかも保険は、一度入ると「もしものとき不安だから」という心理が働いて、なかなか解約や減額に踏み切れません。だからこそ、感情ではなく数字とリスクで一度冷静に整理する価値があります。
固定費全体の見直しの考え方は、固定費の見直しで家計を劇的にラクにする方法でもまとめています。あわせて読むと、保険だけ突出して払いすぎていないかを家計全体の中で確認しやすくなります。
「もしも」より「あるある」で考える
保険を考えるときに、僕がいちばん意識を変えたのがここです。保険のパンフレットや営業トークは「もしも大きな病気になったら」「もしも家族に何かあったら」という”もしも”のシナリオで不安をあおりがちです。もちろん、その不安はゼロではありません。でも家計の判断では、「めったに起きないけど起きたら致命的なこと」と「よく起きるけど自分で対処できること」を分けて考える必要があります。
僕なりにざっくり整理するとこうなります。
- めったに起きないが、起きたら家計が破綻するレベル → 保険でカバーする価値が高い
- そこそこ起きるが、貯蓄で十分対応できる範囲 → 基本は貯蓄で備える
- 頻繁に起きる小さな出費 → そもそも保険の対象にする必要はない
保険の本来の役割は「自分の貯蓄では到底まかなえないリスク」を移すことです。だから、ちょっとした入院や数万円レベルの出費まで全部カバーしようとすると、保険料がどんどん膨らんでしまいます。
公的保険でどこまでカバーされているかを知る
意外と知られていないのですが、日本の公的保険はかなり手厚い部類だといわれます。会社員なら健康保険・厚生年金に加入していて、自営業の方でも国民健康保険・国民年金があります。ここでカバーされている範囲を知らないまま民間保険に入ると、同じリスクを二重に守ることになりがちです。
たとえばよく話題になるのが次のような制度です（細かい条件や金額は人や時期によって変わるので、必ず最新の公式情報や専門家に確認してください）。
- 高額療養費制度：医療費の自己負担に上限が設けられる仕組み
- 傷病手当金：会社員が病気やけがで働けないときの収入を一定期間サポートする仕組み
- 遺族年金：一家の働き手に万一のことがあったとき、残された家族に支給される年金
これらの存在を踏まえると、「医療費が青天井で家計が破綻する」「働けなくなった瞬間に収入がゼロになる」といった極端なシナリオは、実はある程度公的保険でやわらげられているケースも多いです。そのうえで「公的保険でも足りない部分はどこか」を見極めて、必要な分だけ民間保険でカバーする、という順序が大事だと僕は思っています。
ライフステージごとの考え方
独身の場合
独身で扶養家族がいない場合、「自分が亡くなったときに経済的に困る人」が基本的にいません。となると、高額な死亡保障の優先度はそれほど高くないという考え方もできます。むしろ、働けなくなったときの生活費や、貯蓄ができていない時期の医療費負担をどうカバーするか、のほうが現実的な論点になることが多いです。
夫婦のみの場合
共働きでお互いに収入があるなら、「片方が欠けても、もう片方の収入と貯蓄でしばらくはやっていけるか」を確認しておくと判断しやすくなります。住宅ローンを組んでいる場合、団体信用生命保険でローン残高がカバーされる仕組みも併せて考えると、追加でどれだけ死亡保障が必要かが見えやすいです。
子育て世帯の場合
子どもが小さいほど、「もし働き手に何かあったら、教育費や生活費をどうするか」という金額が大きくなります。ここは保険の役割がいちばん大きい時期で、必要保障額を一度ちゃんと試算する価値があります。逆に、子どもが独立した後は必要保障額が下がっていくので、定期的に「過剰になっていないか」を見直すことも大事です。
貯蓄型 vs 掛け捨て：節約観点での整理
保険の見直しで必ず出てくるのが「貯蓄型と掛け捨て、どっちがいいの？」という論点です。これは好みもありますが、節約と資産形成の観点で語られるときには、次のような整理がよくされます。
- 貯蓄型は「保障」と「貯蓄・運用」がセットになっており、内部の手数料が見えにくい商品もある
- 途中解約すると元本割れすることが多く、長期間お金が拘束されやすい
- 掛け捨てなら必要な保障だけに保険料を集中でき、浮いた分を自分で貯蓄・運用にまわしやすい
もちろん「自分では絶対に貯められないから、強制的に貯まる仕組みとして使いたい」というニーズもあり、それを否定するつもりはありません。ただ「節約・自由度・透明性」を優先するなら、保障は掛け捨てで最低限にして、貯蓄や運用は別の手段で行う、という考え方が一般的によく語られます。
家計のベースとして「いざというときに使える生活防衛資金」をまず確保しておくと、過剰な保障に頼らずに済みます。生活防衛資金の作り方と目安もあわせてどうぞ。
見直しの順番：どこから手をつけるか
「保険を見直そう」と思っても、全部いっぺんに整理しようとすると挫折します。僕がやってよかったのは、ジャンルごとに優先順位をつけて、1つずつ片づける方法です。
1. 医療保険
まずは医療保険から。公的医療保険と高額療養費制度を前提に、「自分の貯蓄では対応しにくい部分はどこか」を考えます。入院日額をやたら大きく設定するより、長期療養になったときの収入減のほうが家計には響きやすい、というのが整理してみての僕の感想でした。
2. 生命保険（死亡保障）
扶養家族の有無、住宅ローンの団信、配偶者の収入などを踏まえて、必要保障額を試算します。子どもの年齢に応じて減らしていけるタイプの設計もよく語られる考え方です。
3. 自動車保険
対人・対物の賠償は基本的に無制限を選んでおく方が安心、というのが一般的な考え方ですが、車両保険や特約は「自分の貯蓄でカバーできる範囲か」で要否を判断できます。複数社で見積もりを取ると、同じ保障内容でも保険料がだいぶ違うことが多いです。
4. 火災保険
住宅ローンを組むときに言われるがまま入って、そのままになっているケースが多い分野です。建物の評価額が実態と合っているか、地震保険を付けるか、家財の補償額は妥当か、などを契約更新のタイミングでチェックすると見直しやすいです。
保険ショップに行くときに気をつけたいこと
無料で相談できる窓口はとても便利ですが、ビジネスモデルとして「保険会社から手数料を受け取って運営している」ところが多いという点は知っておきたいです。これ自体が悪いというわけではありませんが、構造的に「手数料の高い商品が提案されやすい」可能性は意識しておく必要があります。
- 提案された商品が、なぜ自分にとってベストなのか説明してもらう
- その場で契約せず、必ず一度持ち帰って冷静に見直す
- 「公的保険でカバーされている部分とのダブり」がないかを確認する
この3つだけでも意識しておくと、勢いで不要な契約をしてしまうリスクをかなり減らせます。
中立な専門家に相談するという選択肢
「自分だけで判断するのは不安」「家計全体を見たうえでアドバイスがほしい」という場合は、特定の保険会社に紐づかない独立系のFP（ファイナンシャルプランナー）に相談料を払って相談する、という選択肢があります。
相談料を払う代わりに、「特定の商品を売るインセンティブが弱い」というメリットがあるとされます。もちろんFPと一口にいってもスタンスはさまざまなので、相談前に「報酬体系」「得意分野」「保険商品を販売しているか」を確認するのがおすすめです。
大事なのは、「販売する立場の人」ではなく「家計全体を整理する立場の人」と話す機会を一度持つこと。そうすると、保険だけでなくサブスクや通信費など、他の固定費もまとめて整理しやすくなります。
通信費やサブスクの見直しについては、格安SIM乗り換えやサブスク見直しもあわせてどうぞ。
まとめ：保険は「不安を全部消す道具」ではない
最後に、僕が保険を見直して感じたことをまとめます。
- 保険は「貯蓄では対応できない大きなリスク」だけに絞るのが基本
- 公的保険でカバーされている範囲を知らないと、ダブった契約になりやすい
- ライフステージが変わったタイミングで必ず見直す
- 貯蓄型か掛け捨てかは、節約観点では掛け捨て＋自分で運用がよく語られる
- 相談するなら「販売する立場の人」だけでなく、中立な専門家にも話を聞く
保険は「不安を全部消すための道具」ではなく、「家計を壊さないためのお守り」だと考えると、必要な保障の輪郭がぐっと見えやすくなります。今日この記事をきっかけに、まずは自分が今いくらの保険料を払っているのか、保障内容はどうなっているのかを書き出すところから始めてみてください。それだけでも、家計を整える大きな一歩になるはずです。
※本記事は一般的な情報の整理であり、特定の保険商品の推奨や勧誘を目的としたものではありません。実際の契約・解約の判断は、最新の制度内容と、あなた自身の状況にあわせて、信頼できる専門家にも相談しながら行ってください。
